コロナ詐欺について

　いろいろな情報が溜まってモヤモヤしたので、自分のために整理しました。

　新型コロナウィルスというウィルスは存在しない。これは人口削減計画「グレートリセット」に組み込まれたプログラムの一つだ。計画は10年以上前から始まっており、2010年にはロックフェラー財団がシナリオを発表している。これは世界規模の詐欺であり犯罪行為である。

　コロナワクチンに関しては、世界中の心ある医師や研究者が証言をしているのでその人たちの動画を１分でも見てみればだいたいのことは分かる。ワクチンの目的は「人間の遺伝子を改変し、その特許を取得すること」「ＧＰＳによって人間の位置情報を把握し、行動や身体情報の全てを監視・コントロールすること」「不要になった人間を、５G（強力な電磁波）によって殺すこと」だ。

　なぜこんなことをするのか。色々な説がある。計画を進めるグローバルエリートと呼ばれる連中が、とんでもなく思いあがった奴らであることは確かだが、彼らの目的はビル・ゲイツ本人が言う通り地球環境の悪化を防ぎたいからなのだろう。正確には優秀な自分たちの使う資源がなくなると困るから、役に立たない他の人間は死んでくれというわけだ。だからつきつめて考えれば彼らの問題はぼくらの問題でもある。

　ただし彼らはその解決のために「持続可能な開発」によって多くの人を殺し、みんなの自由を永久に奪おうとしている。しかも彼らの人口削減の方法は、ケムトレイルや農薬など、それ自体が地球環境の汚染になっていて、まったく合理的な愚策としか言いようがない。大気は循環する＝巡りめぐって自分たちの首を絞めることになるってことを分かってないのだろうか。たとえば米軍の兵士が日本の上空からアルミや放射性物質をバラ撒けば、いずれそれらの物質が彼らの両親や子孫にも悪影響を及ぼすのだ。地球はそれ自体が一つの身体であり細胞なのである。多くの人々が騙されて、金儲けシステム存続のためにシステムを動かし続け、みんなを不幸にして地球を破壊する病気にかかっている。

　ぼくはそんなアホなことをするより、まず「開発」をやめればいいのだと思う。アタマがいいエリートの人々が新しい製品や機械を作るにはさらに資源が必要になることが何故分からないのか不思議だ。分かっているけど金のためにやめられないのかな。

　未来に必要なのは「持続可能な社会」にしていくための方法をみんなが学び、学んだことを活かした生き方をすることである。ぼくは木を植えたり今あるものを大切に使い、狂ったようなどうでもいい贅沢をやめて、無責任なセックスによる出産がなくなれば、こんな馬鹿らしい詐欺をしなくても人口は穏やかに減り、なんとかやっていけるのではないかと思う。彼らは学ぶことや、教えたり伝たりしていくこと、言うなれば人類の「別様の可能性」を探すこと諦めて、今だけ自分だけのために生きる、全くつまんない人生を送ってるようだ。

　この際なので彼らに関する色々な説をぼくなりに整理してみよう。あくまでもぼくなりの考えである。

〇地球温暖化・気候変動詐欺説

　人口削減計画の存在を知っている人の中には「気候変動」も詐欺だという人もいるが、ぼくは原発の高温排水などによる海水温の上昇や汚染、森林伐採の影響による気候変動はあると考えている。ただし「保護団体」がどこまで有効な保護活動を真剣にやっているかは謎だ。またクリーンエネルギーには様々な弊害がある。特に大規模な太陽光発電のために山の木を伐ったり田畑を潰して緑地を減らすなんてアホだ。ＮＰＯやＮＧＯがどこまで本当に人や地球のためになることをしているのかというのも、個々の団体ごとに一人ひとりがよく考えなくてはならない。

　そしてぼくは人口削減の一環としての、災害を起こすための「気象操作」はあると考えている。

〇アドレノクロム

　ありうる。いつの間にかハリウッドスターやセレブも消えたし、カーニバルの語源であるカニバリズム（食人儀礼）や生贄の儀式というのは昔からあった。儀式は時代を経て徐々に他の動物や人形などの形代になっていったが、原理主義的に、かつ秘密裏に続けていた集団があって、悪魔崇拝という様式として続けられてきたのだろう。

　トランプが米軍を指揮してアドレノクロムを常習してきた富裕層を逮捕したという説も半分ぐらいは当たっているのではないかとぼくは考えている。日本の芸能人や皇室関係者がどこまで知っているのか、知らずに引き込まれ騙され、アドレノクロムを投与されたりハンドサインを強要されたりしているのかは不明だ。トランプの場合はエプスタインの島で、まさかそこまで残虐なことが起こっているとは知らなかったのだろうと思う。事実を知ったことで秘密裏に行われてきたペド組織を解体することにしたのではないか。「その部分だけ」をぼくは信じてみている。ただ、今の米軍は100％トランプの味方ではないし、アメリカは割れている。

〇デジタル通貨

　エリート支配層はとにかくデジタル通貨にしたい。なぜならそのほうが人々の監視とコントロールが簡単だからだ。貯金封鎖もやりやすい。現在大河ドラマでやっている「渋沢栄一」は娘婿を使って日本で戦後貯金封鎖を実行した人物である。ぼくは「大規模停電」と「人工地震」によるテロ攻撃の直後に、経済の混乱を理由に貯金封鎖を決行するのではないかと想像する。経済や生活インフラを破壊し、さらに自分たちに都合のいいように一からやりなおす。これがグレートリセットのメインイベントなのではないか。2024年にはその渋沢の顔を刷ったの新札が発行され、マイナンバーと免許証がセットになる予定である。

　先日は日本郵政と楽天が業務提携し、その楽天が中国企業のテンセントと提携した。テンセントは、米国のトランプ政権が末期、人気アプリ「WeChat」（ウィーチャット）のダウンロードを大統領令で禁止し、連邦地裁によって執行差し止めたことで有名である。また、人民解放軍と関係が深い企業として、米国人の投資禁止の対象にすることも一時は検討されていた。これらはいずれも米国顧客の個人情報が中国政府に流出する懸念があったからだ。

　中国国内では事実上独占的に使用されているWeChatによって、約10億人の国民の会話・行動・購買履歴まで監視できるようになっている。

　ネットの一部では近年ＮＥＳＡＲＡ／ＧＥＳＡＲＡ （ネサラ/ゲサラ）というＱＦＳ（量子金融システム）によるグローバル通貨リセットが話題になっていた。　ベーシック・インカムによって格差がなくなり、誰もがお金のために働くのではなく、好きなことを仕事にできるという人もいるが、ぼくはデジタル人民元（中国とバイデンやデービット・アトキンソンや竹中平蔵による計画）だろうと、ネサラ／ゲサラ（トランプやＱアノンの計画）であろうと、このままの流れに抵抗しない場合にやってくる社会は、「シェアリング・エコミー」＝「レピュテーション（評判）経済」だと思っている。多くの人々が私有財産を奪われた上で、政府などから支給される「点数やポイント＝電子マネー」のために自ら奴隷になる超監視・管理社会だ。ただ、そんな社会はぼくたち99％の誰も望んでいない。だから彼らは「便利・高速・スマート」を売りにして、コロナやニューノーマルを使って人々を誘導している。

〇ＬＧＢＴと黒人差別

　陰謀論関連のことを調べていくとバイデン政権のカマラ・ハリス氏が男だという話が出て来る。ぼくはバイデン政権自体がマスコミによる詐欺だと思うが「彼女」は性同一性障害の「女性」だと考えている。マツコさんや美輪明宏さんと同じである。ただしぼくは彼女のしていることの支持者ではない。「彼女が何者か」と「彼女がどんな思想を持ち、何をしてきて、これから何をしようとしているか」を分けて考えたい。

　ＬＧＢＴは現在コロナ詐欺をしている支配層下のメディアが民主主義を装うために利用されている。しかしかつて支配層は、ＬＧＢＴがＨＩＶウィルスを広めているのだというデマ情報で人々を洗脳し人体実験を実施。多くの同性愛者やアフリカの人々に有害なＨＩＶワクチンを接種させ、免疫不全にして殺してきた。新型コロナ詐欺のはＨＩＶと同じ詐欺モデルなのだ。この時は人種と静的差別による虐殺だったが、今度は世界規模での人口削減なので、支配層は子どものできないＬＧＢＴよりも異性愛者を先に排除したいにすぎない。また、人口削減計画を知っている人がＬＧＢＴを悪者扱いすることで、陰謀論者＝差別主義者というレッテルを貼られる可能性があるとぼくは考えている。コロナは存在しないという当たり前の主張が社会的信用を失えば、差別をしない＋人口削減に反対する多くの人々にとってマイナスだ。現在の社会的な闘いの構図をすり替えられる可能性もある。アメリカで現在起こっていることは、テレビの言っているような、単なる黒人やＬＧＢＴなどの社会的弱者ｖｓ白人主義者の争いではない。たった１％の支配層と、有色人種も白人もＬＧＢＴも含めた９９％のぼくらみんなの問題なのだ。ちなみに以前メリンダ・ゲイツは「医療関係者、黒人(有色人種)、病人、高齢者、一般大衆（食糧などの生活必需品を扱う労働者）の順番でワクチンを打つ（殺す）」と言っていた。本当の差別主義者である１％の支配層が書いたシナリオに振り回されて、味方を減らすなんてアホらしい。

〇これから注意すべきこと

　まずワクチンを打たないことである。あと日本政府が売国奴なので、一番警戒すべきは「大規模停電」と「人工地震」によるテロ攻撃からの「国家非常事態宣言」からの「ワクチン強制接種」からの「超監視社会」という流れだ。

　ヤフー株式会社の親会社はＺホールディングス、その筆頭株主はソフトバンクグループ。ソフトバンクグループは中国企業アリババの筆頭株主として知られるほど中国と深い関係にある。

　日本政府は中国と、「中国版ＴＰＰ」と呼ばれている経済連携協定「ＲＣＥＰ」に参入。「ＲＣＥＰ」によって日本のＩＴサーバが中国に置かれるかもしれない。

　機密情報やインフラを管理するＩＴサーバは、自国に設置するのが通常だが、日本政府はわざわざＩＴサーバが、国外に設置されてしまうかもしれないような危険な経済協定を結んだ。

　フィリピンは同じような状況に陥ったことよって、中国によってスイッチ一つで電力供給を遮断されてしまう＝国家の機能が一気に停止する状態になった。フィリピンは中国に脅され続ける破目になり、実質的に支配されている。

　「ＲＣＥＰ」の危険性を理解したインドは離脱を決定した。しかし日本のメディアは「ＲＣＥＰ」の存在すら国民に知らせていない。

　テレビ業界はすでに20パーセント以上を実質的に海外資本に握られており、中国をはじめとする海外企業の言いなりなっているため、国民の生活を左右するような重要な決定を知らせないのだ。

＜テレビ局における海外資本の割合＞

日本テレビ：２２％

テレビ朝日：３５％

テレビ東京：２３％

フジテレビ：４２％

ＴＢＳ：４１％

（堤未果氏の「月刊アンダーワールド」期間限定放送より）

　大停電はサーバーが海外管理になることによって起こる場合と、「EMP–電磁パルス攻撃」などによって起こるパターンが考えられる。いづれにしても大停電がテロ行為とバレると、形だけの民主主義が成立しなくなるため、ぼくは連中は３．11と同じく、表向きは「大震災」にするのではないかと考えている。東日本大震災の時は人工地震後の社会の混乱に乗じて子宮頸がんワクチンを接種させるための洗脳があった。日本の若い女性たちが犠牲になった。

　何があってもぜったいにワクチンを打ってはならない。そしてもし「大規模停電」と「人工地震」があっても、生きていけるだけのノウハウを身につけ、人間関係を構築しておくことが必要だ。物資や金の支給とワクチン接種が引き換えになったり、「ワクチン・パスポート」によって買い物や移動ができなくなる可能性もある。

　また日本政府は個人商店や農家を潰し、日本の土地、主に農地や水源を外資系大企業に売り渡している。食糧の自給自足の手段を売り渡すことは、日本国民の生命を売り渡すに等しい売国行為である。

　これらの総合的な人口削減に対抗するために、ぼくたち自身ができることが、地元のお店を応援し地産地消に貢献すること、友達と会って話し、支え合うことなのだろうと思う。貯金封鎖でお金が下せなくなったり、ハイパーインフレでお金がある日突然紙切れになっても、物々交換や助け合いによってなんとかしていけるようにする必要がある。普段からより自然に近い生き方をしている人の方が苦労が少ないだろう。

　ぼくの心配するような事態がすぐに起きずとも、これらの地道な取り組みこそが、本当の意味で持続可能な社会のためにも重要なのだ。

　人口削減計画を阻止したいという人には、コロナ詐欺をしているマスコミをに資金を提供しているスポンサー大手企業の製品・商品をボイコットすることをおすすめする。それらはたいてい身体に悪いものや環境を汚染するもの、人権弾圧と搾取によって成り立っているものばかりだ。たとえば最近の紛争はスマホなどの電子機器に使われている希少金属（コルタン）を目当てに仕掛けられていて、ＮＰＯやＮＧＯが軍産複合体の出先機関になっている場合が多い。偽善組織によってペットの次は難民にマイクロチップが埋め込まれてる。すべてが連中による超管理社会化のための詐欺であり殺人だ。

　様々な動向を見ていくといたるところに類似点があることにあらためて気づく。あらゆることは関係している。今回リンクを貼った５Gの動画はかなり説得力があるものの、悲観的な結論だったのでメインに掲げるのをやめた。

　今起こっていることの根底にあるのは思いやりの問題だ。運命というものがあるなら、一人ひとりが、テクノロジーの利便性を享受するために誰かを殺すのか、それとも多少不便であっても、その手間を楽しむような価値観を創造するのか、それぞれの生き方を試されているのではないかと思う。ぼくは99％の人々が欲望消費よりも、精神の自由な飛翔と、地球の生命がつながっていくことを選ぶと信じている。

　多くの人が自分で情報を取りに行き、行動できるようになることを願う。