禁書BIGPLOT 米国政府と浙江財閥とフェンタニル秘話
- Hisahito Terada
- 2025年9月17日
- 読了時間: 9分
更新日：2025年9月24日
『BIGPLOT』を買いに、講演会に行ってきました。ジェイソン・ホーさんがこの話をできるだけ多くの人に伝えてほしいと仰っていたので、当日取ったメモをもとにまとめています。
『BIGPLOT』には、青幇、浙江財閥や各国の国際情勢の裏側、注目したい歴史的事件や人物についてより詳しく書かれており、日本人が世界の実情を知るための、価値のある一冊となっています。
出版までの経緯と騒動
深田さんは今まで20冊以上の本を出版してきたし、彼女の本はこの出版不況に関わらず、一冊につき平均して１万部以上売れるので、たいていの場合むしろ出版社から書いてくださいと言われるくらいなのだが、この『BIGPLOT』だけは、今回の正式な出版までに一年もかかった。まず幻冬舎から断られ、その後五月書房という会社が向こうから近づいて来た。深田さんらは別の出版社に掛け合ったが、手をあげてくれた出版社に毎日脅迫電話があるなどして、また断られたため、仕方なく五月書房で出版することになった。本に、かつて青幇の工作員として蒋介石と岸信介をつなぎ、日本と中国共産党をつないできた金美齢の名前が出るのはダメだと断られるというのだ。出版界では有名な話らしい。
五月書房の出した日本版偽BIGPLOTは、天安門事件やＦ３５戦闘機に関する情報が消され、改竄されていた。深田さんらがそのことをYouTubeで訴えると、なんと当の五月書房から営業妨害で刑事告訴された。英語版はAmazonから出したが、正確な本と偽物とが混じったランダムな状態で出版され、さらに現時点ではAmazonのマーケットでもシャドウバンされている。そこで深田さんらは印刷会社に依頼し自費出版するしかなかった。しかも日本語版でありながら、アメリカの出版コード、つまり洋書扱いで出すしかなかった。
中国とスパイたちの実情
最近、石 平（せき へい、出生名：シー・ピン）という維新の議員が中国から入国禁止になったが、中国は普通、スパイはむしろ国内に招き入れて投獄する。中国で日本人が投獄される場合、その日本人は日本の国益のために働く本物のスパイである可能性が高い。というのは日本の公安に中国のスパイが入り込んでしまっていて、日本側のスパイの顔や名前が割れてしまっているのだ。日本人のLINEやヤフーメールなどのメッセージはほぼ読まれていると思っていいそうだ。
一昔前、香港の若い学生を中心とした若い活動家たちが数千人単位で連行される動画が拡散されたが、しばらくして全て消されてしまったことがあった。これには理由がある（本書11章を参照）。中華マフィアは本物の民主活動家のいる国家に偽の活動家をもぐりこませるのである。そして偽活動家に反中民主活動をさせ、マスコミを使ってアイドルにする。そうするとまわりに本物の民主活動家が集まってくる。こうして偽活動家は集まってきた本物の活動家の情報を中華マフィア側に売っているのだ。
中国に詳しいエコノミストのある方は、日本の愛国者雑誌として有名な『WiLL』（ワック）は反中に見えて、毎年幹部らが中国で性接待を受けていると言っていた。深田さんはＴＳＭＣに関する事件で帰化人と争うことになった際、『WiLL』（ワック）の社長に弁護士を紹介されたが、その弁護士に出廷日を教えてもらえず、危うく深田さん不在のまま、向こうに有利な裁判が行われるところだった。
日本に入り込んでいる工作員の嫌がらせはすさまじく、先日も支援者のひとりが深田さんにアルソックのＳＰを手配したが、その方が料金を支払ったにも関わらずドタキャンされたという。
ジェイソンさんの開発している技術とは
ジェイソンさんはもとは技術開発者だ。日本では情報通信機構とスーパーコンピューターを開発したり、世界初の三次元ディスプレイ（ゴーグルなしで３Ｄホログラムが見れる）技術を作ろうとしていた。
トヨタとは自動運転において、新しいタイプのライダー（光センサー）開発に取り組んでいた。現在の自動運転技術には、他に超音波や電磁波を使うセンサーが採用されているが、ジェイソンさんのライダーは受信のみのパッシングライダーであるため、ノイズがない優れたセンサーだった。
また、彼の作ろうとしたカメラは、個人情報を落として、人が居るという情報のみをデータセンターに送れるので、多くの企業が助かるだけでなく、人々のプライバシーも守ることができた。
こんなに親切な技術を開発しようとしているのに、ジェイソンさんがトヨタや日産と仕事をしようとするたび、企業の内部調査から担当者に「彼らと仕事をするな」「関わるな」と命令が下り、仕事を妨害されるそうだ。中華工作員は深田さんやジェイソンさんらを「中国のスパイ」扱いして、お二人に仕事が入らないようにしているらしい。裏を返せばジェイソンさんの技術や深田さんの能力が本物であり、中華マフィアは国際情勢にも精通した優れた技術開発者や経営者によって、日本やアメリカの経済力や情報力が上がっては困るため、ここまで必死になって潰しにかかるのだろう。
中華マフィアによる日韓分断工作
かつて２００２年サッカーワールドカップが開催されたときは、日本と韓国が仲直りする機運が高まったが、以降韓国では民主党左派が反日工作を、日本では自民党右派が韓嫌工作をしている。15年前、台湾は日本と韓国の仲を裂くためのプロパガンダを発信し、韓国に半導体工場が作られることを阻み、マスコミを通じ台湾ブームを定期的に仕掛けて、台湾スパイに日本の半導体技術を盗ませた。
熊本にあるＴＳＭＣ半導体工場はフェンタニル製造工場だった
浙江財閥の中華マフィアはフェンタニルによって、アメリカのエリートの子供たちを殺している。今回深田さんらが渡米し、アメリカ政府の高官から聞いて知ったのは、そのフェンタニルの９割は日本国内で製造され、輸出されているということだった。日本政府は財務省を通じて、フェンタニル密輸を手掛けていた名古屋の「FIRSKY」という会社に関係していた者ら187人分のリストを隠すなどの工作をしてきたが、日本は単なる密輸の経由地ではなかったのである。
ジェイソンさんがホワイトハウスの連絡係と三時間の面会をし、聞いたところによると、アメリカではすでに、日本はベネズエラなどと並ぶ、麻薬立国トップ５とみなされているということだった。一体なぜそのようなことになったのか。
日本が麻薬を輸出し始めたのは、萩生田議員が１・２兆円もの助成金を出して熊本に誘致したＴＳＭＣ（台湾を拠点とする浙江財閥中華マフィアの会社）が、半導体工場を稼働させ始めてからである。
アメリカの高官はジェイソンさんらに、この萩生田議員が勝手にやった１・２兆円を、助成金ではなく「”ギフト（賄賂）”でしょ？」と言ったという。その通りだ。普通日本でも、企業が政府から助成金を得るには、事業に関わる全ての情報を開示し、国民に知らせなくてはならない。助成金は税金によって成り立っているからである。
しかしＴＳＭＣと日本の経産省は、国民に対して重要な情報の核心部分を全く開示していないし、熊本県はＴＳＭＣと勝手に秘密保持契約を結んでいる。しかも熊本県は熊日新聞に、現在の水質汚染処理方法では、重金属など、最先端技術による有害化学物質を処理できないにもかかわらず、あたかも汚染水を処理出来てＴＳＭＣクリーンな活動をしているかのような記事を書かせ、熊本県民を騙してきたのである。
そしてさらに、ＴＳＭＣ熊本工場では半導体が作られていると言われているが、本当は何を作っているのか、国民は何も知らされていないのだ。
アメリカはすでに、フェンタニルと半導体の製造過程が似ていること、ＴＳＭＣ熊本工場が出来た２０２２年を期に、日本からフェンタニルが密輸されるようになったことを関連づけ、ＴＳＭＣ熊本工場が、アメリカの多くの若者殺したフェンタニルの製造工場となっていることをつきとめている。
プールニマワグ博士のコロナワクチン分析結果と、フェンタニルと半導体の製造工程が似ていることとを照らし合わせてみると、ぼくはどうもフェンタニルはコロナワクチンと同じようなものなのではなかろうかという気がする。同じ化学兵器で、コロナは様々な身体的病状を起こし、フェンタニルは麻薬と同じ症状を引き起こし依存性が強い。そして両者とも致死性があり多くの人を殺している。ワクチンやフェンタニルは、化学物質の比率や電磁波との相乗効果でさまざまな症状を起こしているのではなかろうか。
中華マフィアは日本に、フェンタニルによるアメリカ人殺しの罪をなすりつけようとしている。しかし日本人は工場では半導体だけが作られているとばかり思っていたのだ。だから政府は「ＴＳＭＣフェンタニル工場」を隠すのに必死だった。
公営ギャンブルの利益を使って、ワシントンに影響を及ぼしている笹川財団が、自分たちの都合で総理大臣を決める現在の日本政府は、ついに大東亜戦争以前から人身売買と麻薬密輸をしてきた中国の巨大犯罪組織の手下と成り下がったのである。
中華犯罪組織による恐怖の超監視社会化
９・１１以降、アメリカ政府はＳＮＳを通じて国民を監視していたが、エドワード・スノーデン氏の暴露によって国民の反感を買い、ＳＮＳ大手への資金提供を断念した。
大量の情報を扱うにはデータセンターの電源がかかる。浙江財閥は、政府や企業に国民の個人情報を売る商売に行き詰ったＳＮＳ大手に資金を提供し、世界中の情報監視操作網という巨大な権力を、アメリカから乗っ取る形で手に入れた。彼らはそれを戦略的に活用し、すでに各国の政府中枢にまで力を及ぼしている。
アメリカにおいては、母親が北朝鮮出身で父親が中国の兵器開発者であり、グローバル台湾インスティテュートというシンクタンクに属するアレックス・ウォンという人物が、青幇の影の力で政府高官として起用された。彼の提案によって、ＴＳＭＣやソフトバンクの「クリスタルランド」という超監視世界化計画に、日本は5500億ドル（81兆円）、韓国は4500億ドルもの巨額投資をさせられようとしている。
高市早苗や小泉進次郎を筆頭にした自民党売国政府は、参政党以下似非愛国保守、右も左もさして変わらない売国議員を取り込み、この計画を推進している。その第一歩がエボラ・プランデミックによって始まる。彼らはエボラ流出をアフリカ人をはじめとした外国人のせいにすることで国内の分断工作を行い、また移民によって犯罪を多発させることで国民の目をそらし欺いて、例のごとく「想定外」と繰り返すつもりだろう。
彼らは電磁波と薬という名の化学兵器をセットすることで、最終的にボタン一つで自分たちが気に入らない人間を、自動的に殺せる世界を目指している。最終的には人類のほとんどに、商品にバーコードを押すようにナンバーを紐づけて管理し、ＡＩを使って思考まで完全にコントロールしたいのだ。意志と倫理観を持った反抗的な奴隷ではなく、脊髄反射で動く家畜にしたいのだろう。
そうさせてはならない。各国の国民が知ることによって世論を動かし、国を動かそう。アメリカや世界を変えるには、まず日本を変えることが必要だ。
参考）
米政府発表フェンタニル被害２．７兆ドル。首謀者と衆院議員の不都合な関係。
TSMCがアメリカで集団訴訟され、同社が関与する麻薬取引や人身売買の問題を追及された
新型コロナウイルスと5Gを含む無線通信による高周波放射への曝露との関連性を示す証拠
